IDCは、2014年のiPad出荷台数が通年で初めて減少へ転じるとの予測を発表しました。 iPadは6,490万台が出荷される見込みとなっていますが、この数字は前年比マイナス12.7%となっています。タブレット全体の出荷数は2億3,570万台で、前年比プラス7.2%の成長を確保したものの2012年→2013年の成長率はプラス52.5%であり、iPad不振の影響を受けたタブレット市場全体の大幅な減速が示されています。

2014年のタブレット市場をOS別にみると、Androidが出荷数1億5,950万台、市場シェア67.7%で首位。次いでiOS(iPad)が6,490万台、シェア27.5%となっています。また、Windowsタブレットは1,090万台で、前年比67.3%増でシェア4.6%です。 IDCによれば、タブレットの初期段階ではスマートフォンのように2~3年のライフサイクルで買い替えが生じると予測されていたが、実際にはPCのように3年以上使い続けるユーザーが多くなっているといいます。その要因として、Appleによる旧ソフトウェアのサポート、またコンピュータ作業をスマホで済ませることが多くなっている点などがあげられています。 今後については、Windows 10の登場やAndroid/ChromeなどGoogleの動向、Appleの新製品などがタブレット市場に影響を与える因子となる可能性があるが、消費者はタブレットをスマホよりも長いスパンで使うことには変わりないだろうと、IDCは指摘しています。